【ロンドン、2018年12月17日】アーサー・D・リトル（ADL）は、世界の電気通信業界にはさらなるデジタル化が必要であるとする新たな調査報告書を本日発表しました。ADLの旗艦報告書「TIME 2018」は、デジタル化がもたらす機会の規模についてまとめるとともに、トランスフォーメーションに成功した通信事業者が受ける「digital dividend（デジタル化による恩恵）」は、2,000億ユーロ超のフリーキャッシュフローに相当する、と分析しています。

この調査結果は、調査対象となった経営者によって裏付けられています。すなわち、回答者の73％が、デジタルは自社のビジネスに付加価値を与えるとともに、組織の機敏性の向上、加入者増加率の上昇、コスト削減といった重要なメリットをもたらすと答えています。5Gインフラストラクチャやモノのインターネットなどの分野への設備投資費を捻出するには、2017年から2022年の間にCAGRが7％増加する必要があると見られていますが、これは予測される収益の伸び率を上回っています。したがって、デジタルトランスフォーメーションを実施しない場合、コモディティ化やディスインターメディエーション（仲介業の排除）の危険が生じ、通信各社は十分に投資ができなくなるのです。ある経営幹部は、「生き残りたいならデジタル化以外に選択肢はない」とはっきり述べています。

報告書は、通信各社が将来の成功を確実なものにしたいと考えるなら、今行動することが不可欠であると強調しています。しかし、デジタル化には、次の二つの重要な分野を中心とした大規模なシフトが必要となります。

• デジタルを可能にする—より成熟したデジタル企業になるため、適切な投資を行う。
• デジタルを活用する—組織設計や企業文化だけでなく、ビジネスの進め方、人材の獲得方法、適切なスキルの育成方法などを大規模かつ構造的に変化させる。
• デジタル化において、自社が「基礎的」段階にあると答えた回答者が33％、より進歩した「拡張」段階にあると答えたのはわずか3％であることから、多くの通信事業者のデジタル成熟度はまだかなり低いと言えます。

本報告書の主執筆者でADLパートナーのJonathan Rowanは、次のように解説しています。「通信各社がデジタルトランスフォーメーションによってもたらされる恩恵を強く認識していることは、調査結果にはっきりと表れています。一方彼らは、デジタル化に向けた自社の取り組みが遅々として進んでいないことを認めています。これまで、こうした恩恵を定量的に示す証拠はほとんどありませんでしたが、当社の詳細な財務分析により、デジタルトランスフォーメーションは、2,000億ユーロ超の営業フリーキャッシュフローという「digital dividend（デジタル化の恩恵）」をもたらす、言い換えればEBITを最大10％ポイント増加させることが明らかになりました。通信事業各社がこの恩恵を享受するには、技術革新と組織・文化の改革とのバランスを取り、機敏で包括的なアプローチを採用する必要があります」

ADLの旗艦報告書「TIME 2018」は、100名を超える経営者とのインタビュー、および世界最大規模の通信事業会社190社の財務実績の詳細な分析に基づいています。同報告書は下記リンクからご覧いただけます。www.adl.com/DigitalDividend